NEW MEDIA（月間ニューメディア） 2024年3月号

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NEW MEDIA（月間ニューメディア） 2024年3月号

ニューメディア / 2024年02月01日 / 全63ページ

『月刊ニューメディア』は放送、通信、IT分野の新技術、新事業、新戦略の専門ビジネス誌です。本号の見どころは、「緊急特集能登半島地震にメディアはどう対応したか？」。能登半島地震で放送・通信メディアは、被災地にどのように情報を届けたのか。また、自社の人員や設備が被災した中、被災地のメディアはサービスを継続するためにどう対応したのか－－。被災地の地元民放の取り組み、災害弱者への情報伝達、フェイク対策、ケーブルテレビのインフラ復旧、メディア業界の協力体制、衛星による被災地の通信維持などについて、本誌は緊急取材しました。突如発生する大地震に対して、各メディアには何ができるのか、何を改善しなければならないのかが浮かび上がります。南海トラフ巨大地震など今後想定される大規模災害にメディアはどう備えるか、改めて考えていくための緊急特集です。／そのほか、「連載特集「2030 ケーブルビジョン」（4）　コンテンツ編　新しいコンテンツビジネスモデルへの挑戦！」、「来場約14万『CES 2024』速報」などの特集・記事も見どころです。

ビジネス・マネー

2　【広告】RX Japan株式会社
3　【広告】株式会社ビデオ・テック
4　目次
6　【広告】株式会社サーティファイ
7　連載特集「2030 ケーブルビジョン」（4）　コンテンツ編　新しいコンテンツビジネスモデルへの挑戦！　　7　「2030ケーブルビジョン」のコンテンツ戦略　丸山康照　日本ケーブルテレビ連盟副理事長コンテンツ委員会委員長/Goolight 代表取締役社長
10　事例1　TOKAIケーブルネットワーク　「地域密着」「外販」「視聴者参加型」3軸のコンテンツビジネスモデルを展開　　13　事例2　ケーブルメディアワイワイ　住民参加型のスタジオや映像制作でコンテンツを利用者が「自分事」化
16　JDS「satonokaプロジェクト」本格始動　旧「ケーブル4K」にHDサイマルを追加　地域コンテンツ制作・発信力を大幅強化
18　来場約14万「CES 2024」速報　日本のスタートアップここにあり!　CES会場で存在感
19　2024年のCESは「AI」と「新ディスプレイ」に注目　西田宗千佳　フリージャーナリスト
20　麻倉が見つけたCESの4つの「新しい価値」　麻倉怜士　デジタルメディア評論家
21　【連載】IPコンサル園田公一の生成AI 国際WAVE watch（3）　園田公一　MediaTech ELSI R＆D 代表
22　レポート After Inter BEE IP PAVILION in NAGOYA開催　IP PAVILIONの成果と実績をわかりやすく紹介　　23　【広告】エイチ・シー・ネットワークス株式会社　　24　【広告】華為技術日本株式会社　　25　IP化は割り切りが必要か!?　東海テレビ技術局・渡部克弥氏に聞くIP化のポイント　　25　【広告】株式会社フォトロン
27　NHKテクノロジーズ　音声中継車「T-2」をリニューアル　IP×イマーシブオーディオに対応
28　緊急特集能登半島地震にメディアはどう対応したか？
29　地元民放局の“初動”を聞く　北陸朝日放送の場合　石川テレビ放送の場合
31　使命感で乗り越えた生字幕入力の体制づくり　　31　【広告】株式会社アサカ　　32　『目で聴くテレビ』取材陣がろう者のもとに　岡けい子　障害者放送通信機構事務局次長
34　調査報道が裏付くサービス・ジャーナリズムは「命を守る公共性」へと変化　Slow News 熊田安伸に聞く　　35　「誤情報・偽情報」の対応に動いたNHK　籔内潤也　日本放送協会報道局ネットワーク報道部デスク（誤情報・偽情報対策担当）
37　ケーブルテレビの被害状況と取り組み　ヘッドエンド壊滅・幹線断など被害が出たがケーブルテレビ業界連携で迅速に支援実施　　38　能登半島のケーブルテレビで活躍しているデータブロードの災害情報サービス
41　日本の特技に進化した航空・衛星画像の利活用術　大規模地殻変動を伴う能登半島地震で本格的活用　山口真吾　内閣府宇宙開発戦略推進事務局参事官（宇宙輸送・ロケット政策担当）
42　【連載】宇宙ニューメディアの新潮流（22）　衛星の防災応用と宇宙輸送システムなど激化するR＆D競争最前線　神谷直亮　衛星システム総研代表/日本衛星ビジネス協会理事

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2　【広告】RX Japan株式会社
3　【広告】株式会社ビデオ・テック
4　目次
6　【広告】株式会社サーティファイ
7　連載特集「2030 ケーブルビジョン」（4）　コンテンツ編　新しいコンテンツビジネスモデルへの挑戦！　　7　「2030ケーブルビジョン」のコンテンツ戦略　丸山康照　日本ケーブルテレビ連盟副理事長コンテンツ委員会委員長/Goolight 代表取締役社長
10　事例1　TOKAIケーブルネットワーク　「地域密着」「外販」「視聴者参加型」3軸のコンテンツビジネスモデルを展開　　13　事例2　ケーブルメディアワイワイ　住民参加型のスタジオや映像制作でコンテンツを利用者が「自分事」化
16　JDS「satonokaプロジェクト」本格始動　旧「ケーブル4K」にHDサイマルを追加　地域コンテンツ制作・発信力を大幅強化
18　来場約14万「CES 2024」速報　日本のスタートアップここにあり!　CES会場で存在感
19　2024年のCESは「AI」と「新ディスプレイ」に注目　西田宗千佳　フリージャーナリスト
20　麻倉が見つけたCESの4つの「新しい価値」　麻倉怜士　デジタルメディア評論家
21　【連載】IPコンサル園田公一の生成AI 国際WAVE watch（3）　園田公一　MediaTech ELSI R＆D 代表
22　レポート After Inter BEE IP PAVILION in NAGOYA開催　IP PAVILIONの成果と実績をわかりやすく紹介　　23　【広告】エイチ・シー・ネットワークス株式会社　　24　【広告】華為技術日本株式会社　　25　IP化は割り切りが必要か!?　東海テレビ技術局・渡部克弥氏に聞くIP化のポイント　　25　【広告】株式会社フォトロン
27　NHKテクノロジーズ　音声中継車「T-2」をリニューアル　IP×イマーシブオーディオに対応
28　緊急特集能登半島地震にメディアはどう対応したか？
29　地元民放局の“初動”を聞く　北陸朝日放送の場合　石川テレビ放送の場合
31　使命感で乗り越えた生字幕入力の体制づくり　　31　【広告】株式会社アサカ　　32　『目で聴くテレビ』取材陣がろう者のもとに　岡けい子　障害者放送通信機構事務局次長
34　調査報道が裏付くサービス・ジャーナリズムは「命を守る公共性」へと変化　Slow News 熊田安伸に聞く　　35　「誤情報・偽情報」の対応に動いたNHK　籔内潤也　日本放送協会報道局ネットワーク報道部デスク（誤情報・偽情報対策担当）
37　ケーブルテレビの被害状況と取り組み　ヘッドエンド壊滅・幹線断など被害が出たがケーブルテレビ業界連携で迅速に支援実施　　38　能登半島のケーブルテレビで活躍しているデータブロードの災害情報サービス
41　日本の特技に進化した航空・衛星画像の利活用術　大規模地殻変動を伴う能登半島地震で本格的活用　山口真吾　内閣府宇宙開発戦略推進事務局参事官（宇宙輸送・ロケット政策担当）
42　【連載】宇宙ニューメディアの新潮流（22）　衛星の防災応用と宇宙輸送システムなど激化するR＆D競争最前線　神谷直亮　衛星システム総研代表/日本衛星ビジネス協会理事
44　2023年末まで、移動体衛星通信サービスは危機的状態だった　竹井裕二　日本デジコム代表取締役社長
45　それはNHK山内泉アナの「逃げてください！」という絶叫放送から始まった
46　【シリーズ】Mizuno’s EYE　「稲葉・NHK」を待ち受ける2年目の試練　報道の信頼回復は？ネット受信料は？……　水野泰志　メディア激動研究所代表
47　【連載】Mr.Tedのアメリカ最新メディア速報（165）　Disneyが米Hulu株を100％得た理由　テッド若山米国放送業界アナリスト/NSIリサーチ代表
48　【連載】KoreaメディアWatch（73）　韓国放送協会が韓国ビッグテックに要請書　「AI学習に放送著作物を使うなら対価必要」　趙章恩　ITジャーナリスト/KDDI総合研究所特別研究員
49　【連載】戦略で読み解く放送技術（12）　コンプライアンス強化の裏で活躍するAI　小寺信良　ジャーナリスト/AV機器評論家
50　【連載】Newmedia Entrepreneur Chronicle（3）（電子メディアの近代史 Vol.2（1980 ～ 2020年）（3））　大分県下で第3位の人気企業に成長　JCOM傘下に入ってよかったと思う　佐藤英生　大分ケーブルテレコム創業者/サポート大分代表取締役
53　【連載】未来へのオフロード　～道なき道を切り拓く次世代モビリティ最先端レポート～（13）　コネクテッドカーの世界でもグーグルが着実に浸食している　石川温　ジャーナリスト
54　アクセシビリティ推進を前面に掲げる公共機関　日本科学未来館＆「TOKYOみみカレッジ」
57　ICT国際展示会「COMNEXT2024」　土屋勝利　RX Japan COMNEXT事務局長
58 　「SEMICON Japan 2023」報告　見えてきた日本の未来・半導体産業の未来　2030年「半導体産業1兆ドル」への展望　若林秀樹　東京理科大学評議員/大学院教授
60　大谷翔平・山本由伸などMLBが破格の巨額契約を実現できる理由　廣谷徹　国際メディアサービスシステム研究所（IMSSR）代表/元NHK エグゼクティブプロデユーサー
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64　【広告】日本デジタル配信株式会社